ＡＩの進化が著しい。テキストを入力するだけで誰でもすぐにイラストが作成できる画像生成ＡＩの「Midjourney」「DALL・E2」「Stable Diffusion」が話題となっている。これらのＡＩが生成した画像の美しさは、本物のイラストレーターを凌駕するほどだ。
またMetaは脳に電極を刺さず、脳が活動する際に変化する電場（脳波：EEG）と磁場（脳磁場：MEG）をセンサーで取得し解析することで、被験者の聞いていた単語を推測できるAIモデルを開発。またインドとスロベニアの大学による研究チームがＡＩを使い、低コストで心不全の原因となる大動脈弁狭窄症を発見する技術を開発した。
Facebookが2021年に社名をMeta Platforms（略 Meta）に変更したことは記憶に新しい。Metaといえば「メタバース」を思い浮かべる人は多いと思う。「メタバース」はユーザーがアバターを使って現実の社会生活と同様の仮想世界をネット上に構築する。
Metaの研究チームが、脳が活動する際に変化する電場（脳波：EEG）データと磁場（脳磁場：MEG）データを、頭の外部に装着したセンサーで取得。被験者の身体を傷つけず、負担を与えずにEEG/MEGデータが得られる方法を開発した。
EEG/MEGデータを取得する際の被験者には、さまざまなオーディオブックの再生音や独立した文章の音声を聞かせ、AIモデルのニューラルネットワークには、この音声データとEEG/MEGデータを入力し、脳の活動と音声データの関連性を学習させる。
学習後のAIモデルに対しては、3秒間の脳活動データを与え、被験者が聞いていた正解の単語を793種類ある単語候補から選ぶ、という試験を実施したところ、AIモデルが正解候補として挙げた10種類の単語に、最大73％の精度で正解は含まれていたという。
今後、体の不自由な障害者が「メタバース」上では、健常者と同等の生活を送ることができるシステムがつくられる。そういった意味でも思考するだけで文章が作り、表現できる技術は障害を負った人々に希望を与える画期的な技術だといえる。
インドのUniversity of KeralaとスロベニアのUniversity of Nova Goricaによる研究チームが、デジタル聴診器と機械学習モデルで、心不全の原因となる大動脈弁狭窄症を発見できるサウンドイメージング技術を開発したと発表した。
開発した技術名を「Unwrapping aortic valve dysfunction through complex network analysis: A biophysics approach」といい、将来的には高度医療がない地域でも活用できるモバイルアプリを開発する予定だという。
これまで大動脈弁狭窄症の検査には高度な医療施設とコストがかかっていたが、この技術を使えば低コストで検査ができる上、評価実験の結果では最大で100％の分類精度を達成したという。
大動脈弁狭窄症は、心臓の4つの弁の内の1つである大動脈弁（左心室と大動脈を隔てている弁）の動きが悪くなり、弁口が狭くなることで、重症化が起こり、最悪心不全となる。
軽度の場合、この病気は症状が現れにくく発見が難しいという。また症状が少しずつ進行するために気づいたときにはかなり重症化している場合が多い。さらにこの病気の検査には検査機器が整った高度な医療施設と高度な医療技術が必要で、これまで早期発見が難しかった。
研究チームは、デジタル聴診器で取得した心音データを機械学習させ、弁機能障害を特定する方法を開発した。
検査は心音を記録する10分程度で行えるため、患者への負担が少ないのも特徴だ。
研究チームは、今回のサウンドイメージング技術を、心臓だけでなく他の臓器の診断にも応用できると考えているという。今後の発展が楽しみだ。
参考
「画像生成AI」はどんな種類や違いがある？「Midjourney」「DALL・E2」「Stable Diffusion」などを比較
https://allabout.co.jp/gm/gc/493720/
Meta、耳にした単語を脳波から推測するAIモデル開発–「考えただけで文章を作る」未来か
https://japan.cnet.com/article/35193145/
SnapのCEO、メタバースは「当社の戦略と全く異なる方向に」
https://japan.cnet.com/article/35193050/?tag=cleaf_relstory_manual
wiki メタバース
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%A1%E3%82%BF%E3%83%90%E3%83%BC%E3%82%B9
心音から心不全を分析するAI 精度は最大100％ 心臓病を早期発見できるアプリを開発へ
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2209/13/news056.html
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